
法人携帯に導入すると便利なアプリは数多く、業務を円滑に進めてくれるものからコストカットに繋がるものまで幅広く利用されています。
そのため、法人携帯を利用している企業では便利なアプリの情報を積極的に収集しているところもあるのですが、そんな企業が注目しているおすすめのアプリの一つが「タウンWi-Fi」です。
今回は「タウンWi-Fi」とはどんなアプリなのかの紹介と、法人携帯におすすめの理由などをご説明いたします。
目次
1.タウンWiFiとはどんなアプリなのか?
タウンWiFiとは、街中にある無料で公開されているWiFiに自動的に接続してくれるアプリです。事前に接続したいWiFiを登録しておけば、自分たちで接続の手続きをしなくても接続できる場所にいれば自動的に接続が行われます。このためいちいちパスワードを入力する手間が省けますし、無料で利用できるものを登録するので通信料金を抑えることが可能です。
ちなみに接続できるWiFiは一つだけではなく複数設定することができるので、そのエリアによって無料で接続できるアプリにどんどん自動的に切り替えてくれます。これによってエリアが変わっても無料で利用できるWiFiのみに接続できるので、通信料金などのコストをかけずにスマートフォンやタブレットを使用し続けることができるところが特徴です。
そんなタウンWiFiは無料アプリなのでダウンロードにかかる費用は通信料金のみですし、アプリを使用するのにコストもかかりません。アプリ自体もこまめにアップデートされているようで、2016年からは一般的に街中で利用されているWiFiだけではなく大手コンビニのWiFiにも接続できるようになっています。このことから、今後のアップデートによってはさらに利用できるWiFiが増えていくと期待されているのです。
2.タウンWiFiを法人携帯に利用するメリット
タウンWiFiは一般携帯で利用しても便利なのですが、法人携帯で利用する場合も便利だと言われています。
そんなタウンWiFiを法人携帯で利用するメリットには、まず「コスト削減につながる」点が挙げられています。一般的にWiFiを利用すると通信料金のほかにも契約にかかる費用や使用料がかかってくるので、法人携帯で社員全員が利用するとなるとかなりのコストがかかります。
このため通信料金のコストカットが法人携帯の課題の一つだとされているのですが、タウンWiFiの場合は無料でつながるWiFiに接続してくれるのでコストカットにつなげやすいのです。
またiPhone版だけではなくandroid版も公開されているのでOSに関係なく利用できますし、何よりWiFiの認証の手間が省けるのでスムーズに利用できる点もメリットとなっています。
特に認証の手間は業務をいちいち止めなければいけないので煩わしいと感じていた人も少なくないようで、エリアの移動による認証の手間がなくなるのは業務の円滑化に貢献しているのです。
このようにコスト面でも業務面でもメリットがあるのが、タウンWiFiを法人携帯にダウンロードする魅力となっています。
3.タウンWiFiを法人携帯で利用する際の注意点
このように法人携帯にとって色々なメリットや魅力があるタウンWiFiですが、法人携帯だからこそ注意しておかなければいけないポイントもいくつかあります。
例えばタウンWiFiで接続できるのはいわゆる一般公開されているWiFiなので、暗号化されていないアクセスポイントも少なくありません。このため法人携帯で接続してしまうと通信や情報を盗み見られてしまうリスクがあり、場合によってはデータ流出のリスクが高くなってしまうのです。
特にWebサイトにつないでいるとデータを盗み見られるリスクが上がるため、接続するのであれば鍵マークのついているページに限定したり携帯のセキュリティ自体を強化する必要があります。
またスマートフォンのOSに関係なく利用できるところがタウンWiFiのメリットなのですが、iPhone版と比較するとandroid版では接続できるWiFiが少ない傾向があります。このため法人携帯がandroidである場合、使えるエリアが限定されてしまうので自分の利用するエリアで使えるのかどうか事前に確認をしておきます。
ほかにもWiFiの提供者からの利用規約を見落としてしまう可能性も注意点の一つで、会員登録していないのに接続してしまうと違約金が発生する場合があります。このため、接続設定をする前に利用規約を確認しておくことも大切です。
4.まとめ
タウンWiFiは無料のWiFiに自動的に接続することができる便利なアプリなので、特に外回りを中心に仕事をしている人の法人携帯にはおすすめです。また複数のWiFiを設定できるので接続を自動的に切り替えながら利用できる点も、業務の支障にならないと評価されています。
ただ暗号化されていないアクセスポイントも多いので、情報流出などのリスクに対する対策を考えながら導入するかどうか検討することが必要だと言われているのです。